通常マスメディアは新聞を見てもわかるように、情報を集め、企画、編集／作成し、広く頒布することによって利益を得ている。しかし、現在のテレビ局は頒布以外をかなりの割合で外注している。よって現在の日本のテレビ局は情報の問屋としての性質が強い。
現在流通において、問屋の占める位置は低くなりつつある。これは、小売の大規模化による中抜き構造によるものである。
インターネット網の日本においての劇的な発達は、情報発信の中抜きを実現する可能性を示している。これば、真の情報の企画・作成者が情報の発信源になりうるということである。
ものづくりの力を外注化しているテレビ局では、早晩、単なる一方通行な電波屋でしかなくなってくるのではないだろうか。
紙による新聞というメディアが緩慢な死を迎えつつあるように、単なる電波配信者としてのテレビ局もまた緩慢な死を迎えつつある。メディアの形態を変えてでも生き残るためには、情報の作成者もしくは編集者である必要がある。新聞社にはそれがあり、テレビ局にはそれが無い。
もしも楽天のTBS支配力が高くなれば、現状の電波配信だけやって、高給をとっているというぬるい現状は一掃され、外注化しているコンテンツ作成の内製化へのシフトに注力していくことになるだろう。それは死を免れるには仕方の無いことだが、急激な変化を生み出す。
死が迫っているという意識の皆無な社員にとってそれは耐え難いことであろうが、既に舞台は整っているのだ。
「野球協約に違反する」という言葉は歴史に残る馬鹿な言葉として「パンが無ければお菓子を食べればいいじゃない」とともに語り継がれることだろう。
とかおもった。
